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  • 台湾の歴史:日本統治時代の台湾:一八九五-一九四五/四六年:五十年の軌跡
  • 點閱:728
  • 作者: 末光欣也著
  • 出版社:致良
  • 出版年:2007[民96]
  • 集叢名:Do:34
  • ISBN:978-957-786-403-1 ; 957-786-403-1
  • 格式:PDF
  • 版次:增訂初版
  • 附註:增訂版
租期14天 今日租書可閱讀至2019-11-01

本書承續前版以日文寫成,除了修訂部份內容外,亦增加了不少歷史資料,讓書中內容更加豐富。

本書記錄了台灣近代歷史的發展,涵蓋了從1895年的中日甲午戰爭到1946年的光復前之間五十年的時間,探究了各任日本總督對台政策的內容與治績,以及日本人撤退前後台灣社會的變遷。內容遍及政治、軍事、宗教、教育、經濟、社會等範疇,描寫出這五十年的樣貌;以文字堆積出歲月軌跡、以照片勾勒出鮮明回憶,讓讀者彷彿穿越時空,走在這時代的街道上。

本書如此鉅細靡遺的內容,不難看出作者的歷史涵養和對於這本書所投注大量的時間與心力,是所有研究台灣史、關心台灣的人士不可或缺的史料。

  • はじめに( 歴史的背景)(第19頁)
  • 第一章 台湾を巡る外国列強の動き( 一八三九年〜一八七九年)(第33頁)
    • 一 天津条約及び北京条約の締結と台湾の開港(第34頁)
    • ニ 明治政府とマリア・ルーズ号事件(第35頁)
    • 三 日清修好通商条約の締結( 一八七〇年〜一八七二年)(第38頁)
    • 四 琉球民の遭難と日本の台湾出兵( 一八七一年〜一八七四年)(第38頁)
  • 第二章  日清戦争と下関講和条約の締結、日本の台湾領有まで( 一八九四年〜一八九五年)(第45頁)
    • 一 日清戦争と下関講和条約の締結( 一八九四年〜一八九五年)(第46頁)
    • 二 台湾の割譲と台湾総督府の開設( 一八九五年)(第49頁)
    • 三 日本軍の台湾上陸( 一八九五年)(第54頁)
    • 四 台北入城と北部から南部の平定( 一八九五年)(第57頁)
  • 第三章 台湾民主国の宣言とその顛末( 一八九五年)(第67頁)
    • 歴代台湾総督一覧(第74頁)
  • 第四章  第一代 樺山資紀総督、水野遵民政長官時代( 一八九五年五月十日〜一八九六年六月二日)(第75頁)
    • 一 台湾総督府始政式の挙行(第75頁)
    • 二 台湾総督の権限と官制の公布(第78頁)
    • 三 施政開始と地方官制、三県一庁制度の創設(第80頁)
    • 四 台湾司法行政と三院制度の確立(第82頁)
    • 五 残留清国兵に対する租税減免と大陸への給資送還(第82頁)
    • 六 台湾に関わる国境線の確定と国際条約の締結(第83頁)
    • 七 委任立法・台湾で施行すべき法令の公布( 六三法の制定)(第84頁)
    • 八 保良局組織の設置と意志疎通の試み(第86頁)
    • 九 台湾住民退去規定の公布、国籍の選択(第87頁)
    • 十 樺山総督の原住民族政策方針(第89頁)
    • 十一 医療政策と医院( 病院)の開設(第91頁)
    • 十二 日本語教育と国語伝習所の開設(第93頁)
    • 十三 内台定期航路の開設と拡充(第95頁)
    • 十四 郵便制度及び電信制度の開設(第96頁)
    • 十五 日台間の海底電信ケーブル敷設、その後の状況(第97頁)
  • 第五章  第二代 桂太郎総督、水野遵民政長官時代( 一八九六年六月二日〜十月十四日)(第103頁)
    • 一 戸籍編成及び台湾地租規則の制定(第107頁)
    • 二 臨時法院条令の公布と犯罪即決(第108頁)
  • 第六章  第三代 乃木希典総督、曽根静夫民政長官時代( 一八九六年十月十四日〜一八九八年二月二十六日)(第111頁)
    • 一 台湾総督府特別会計制度の創設(第114頁)
    • 二 三段警備法の採用と護郷兵の養成(第115頁)
    • 三 防蕃政策と隘勇制度、原住民族教育と内地観光旅行(第116頁)
    • 四 台湾阿片暫禁止令の公布、阿片吸食の撲滅に向けて(第118頁)
    • 五 地方官制の改正と六県三庁制度、医院官制の制定(第120頁)
    • 六 日本の最高峰と新高山の命名(第120頁)
  • 第七章  第四代 児玉源太郎総督、後藤新平民政長官時代( 一八九八年二月二十六日〜一九〇六年四月十一日)(第123頁)
    • 一 台湾総督府官制の改革と二十庁制度、不良官吏の一掃(第127頁)
    • 二 臨時台湾土地調査局官制の公布、地籍調査(第128頁)
    • 三 臨時台湾戸口調査事業の実施、人口調査(第129頁)
    • 四 臨時台湾旧慣調査会規則の制定(第131頁)
    • 五 警察制度の確立と養成教育機関(第132頁)
    • 六 保甲制度の制定と条例の発布(第135頁)
    • 七 三段警備法の廃止、匪治政策令及び匪徒刑罰令の公布(第136頁)
    • 八 台湾事業公債と台湾縦貫鉄道敷設及び基隆築港計画(第139頁)
    • 九 糖業政策と台湾製糖株式会社の設立(第143頁)
    • 十 台湾銀行の設立( 台湾銀行その一)(第146頁)
    • 十一 統一貨幣制度の確立( 台湾銀行その二)(第150頁)
    • 十二 台湾樟脳事業と専売制の確立(第152頁)
    • 十三 食塩・煙草・酒類専売制度の確立(第154頁)
    • 十四 上下水道工事と英国人技師バルトン、浜野弥四郎(第156頁)
    • 十五 総督府医学校の開校と台湾人医師の養成(第157頁)
    • 十六 阿片専売と吸食鑑札制度の採用(第159頁)
    • 十七 罰金刑及び笞刑処分令の制定(第162頁)
    • 十八 台湾紳章条規の制定と饗老典、揚文会(第163頁)
  • 第八章  第五代 佐久間左馬太総督、祝辰巳及び大島久満次民政長官時代( 一九〇六年四月十一日〜一九一五年五月一日)(第171頁)
    • 一 総督府地方官制改正と三等級制の採用(第172頁)
    • 二 原住民族に対する理蕃政策事業五箇年計画、その限界(第173頁)
    • 三 教育制度の改革と学校施設の拡充(第176頁)
    • 四 総督府博物館、図書館、中央研究所の開設(第178頁)
    • 五 台湾産業基盤の整備と高雄築港、縦貫鉄道の開通、阿里山森林開発(第180頁)
    • 六 糖業の発展と大手製糖会社の参入(第183頁)
    • 七 台湾茶の輸出奨励と日本資本の進出(第187頁)
    • 八 米穀の品種改良と新種蓬莱米の誕生(第191頁)
    • 九 台湾農会制度の確立(第193頁)
    • 十 台湾産業組合制度の創設(第194頁)
    • 十一 移住事業と日本人村の建設(第196頁)
    • 十二 官営漁業移住奨励事業の開始、水産業の近代化(第199頁)
    • 十三 防疫思想の普及とマラリヤ、ペスト病の撲滅(第200頁)
  • 第九章  第六代 安東貞美総督、内田嘉吉及び下村宏民政長官時代( 一九一五年五月一日〜一九一八年六月六日)(第209頁)
    • 一 台湾総督府新庁舎の上棟(第211頁)
    • 二 総督府始政二十年記念勧業共進会の開催(第212頁)
    • 三 南進政策と対岸地域への支援事業(第213頁)
    • 四 鉄道延長と蘇花臨海道路の建設、環島交通機関の整備(第216頁)
    • 五 台湾中央山脈八仙山、太平山の森林開発(第217頁)
    • 六 総督府河川調査会と護岸治水事業の実施(第219頁)
  • 第十章  第七代 明石元二郎総督、下村宏民政長官時代( 一九一八年六月六日〜一九一九年十月二十四日)(第225頁)
    • 一 台湾学制の統一と実業教育、専門教育の拡充(第227頁)
    • 二 台湾電力株式会社の設立と日月潭水力発電事業(第229頁)
    • 三 東西横断道路と縦貫鉄道海岸線の開通(第232頁)
    • 四 法院三審制度の復活(第234頁)
    • 五 総督府の組織改正と文官総督への道(第235頁)
    • 六 台湾軍の創設(第236頁)
  • 第十一章  第八代 田健治郎総督、下村宏及び賀来佐賀太郎総務長官時代( 一九一九年十月二十九日〜一九二三年九月二日)(第243頁)
    • 一 台湾地方官制の大改革と五州三庁制度(第247頁)
    • 二 委任立法六三法の明確化と新法の成立(第249頁)
    • 三 台湾人の民主化闘争、台湾議会設置請願運動と林獻堂(第252頁)
    • 四 台湾文化協会の設立と台湾人の政治運動(第255頁)
    • 五 台湾総督府評議会と台湾人会員の参画(第258頁)
    • 六  台湾籍人に関する対岸領事裁判権の帰属(第260頁)
    • 七 内台人の婚姻に関わる共婚問題の解決(第261頁)
    • 八 台湾教育令の改革と内台共学制度の導入(第262頁)
    • 九 総督府台北高等学校の創設、教育資源の自給自足(第264頁)
    • 十 総督府中央研究所と研究調査機能の一元化(第265頁)
    • 十一 台湾産業組合協会の設立とその変遷(第266頁)
  • 第十二章  第九代 内田嘉吉総督、賀来佐賀太郎総務長官時代( 一九二三年九月六日〜一九二四年九月一日)(第275頁)
    • 一 台湾正米市場と米穀移出(第277頁)
  • 第十三章  第十代 伊沢多喜男総督、後藤文夫総務長官時代( 一九二四年九月一日〜一九二六年七月十六日)(第283頁)
    • 一 総督府行政組織の簡素化(第285頁)
    • 二 台湾北部及び東部鉄道線の開通、内台定期航路の拡充(第286頁)
    • 三 台湾青果株式会社とバナナ事業の独占(第289頁)
    • 四 パイナップル産業の近代化と独占(第291頁)
  • 第十四章  第十一代 上山満之進総督、後藤文夫総務長官時代( 一九二六年七月十六日〜一九二八年六月十六日)(第299頁)
    • 一 経済恐慌と台湾銀行の救済( 台湾銀行その三)(第300頁)
    • 二 台北帝国大学の開学(第304頁)
    • 三 台湾農民組合と全島大会(第308頁)
  • 第十五章  第十二代 川村竹治総督、河原田稼吉総務長官時代︵ 一九二八年六月十六日〜一九二九年七月三十日)(第313頁)
    • 一 総督府台湾史料編纂事業(第314頁)
    • 二 ラジオ試験放送の開始と台湾放送事業、外地連絡放送(第316頁)
  • 第十六章  第十三代 石塚英蔵総督、人見次郎総務長官時代( 一九二九年七月三十日〜一九三一年一月十六日)(第323頁)
    • 一 総督府臨時産業調査会の発足(第324頁)
    • 二 台湾地方自治聯盟と地方自治制度の改正(第325頁)
    • 三 嘉南大圳工事と八田與一技師(第328頁)
    • 四 霧社事件の発生とその背景(第331頁)
  • 第十七章  第十四代 太田政弘総督、高橋守雄及び木下信総務長官時代( 一九三一年一月十六日〜一九三二年三月二日)(第339頁)
    • 一 原住民族に対する新理蕃政策の確定、政策大綱の制定(第344頁)
    • 二 全国中等学校野球大会と嘉義農林学校チームの快挙(第345頁)
    • 三 台湾人経営新聞と日刊紙の許可(第346頁)
    • 四 台北都市計画、一九五五年に人口六十万都市を想定(第349頁)
  • 第十八章  第十五代 南弘総督、平塚廣義総務長官時代( 一九三二年三月二日〜五月二十七日)(第359頁)
    • 一 総督府高官の大異動と阻止運動(第360頁)
    • 二 総督府糖業試験所の設置(第362頁)
  • 第十九章  第十六代 中川健蔵総督、平塚廣義総務長官時代( 一九三二年五月二十七日〜一九三六年九月二日)(第365頁)
    • 一 台湾米穀移入制限問題と阻止運動(第368頁)
    • 二 台湾中部大地震の発生(第371頁)
    • 三 台湾地方自治制度の改革と台湾人議員の増加(第374頁)
    • 四 内台定期航空路の開設、空の超特急便(第376頁)
    • 五 内台電話無線回線の開通、国際電話の開始(第379頁)
    • 六 総督府始政四十年記念式典、台湾博覧会の開催(第381頁)
    • 七 台湾博覧会南方館と大稲埕の人々(第383頁)
    • 八 始政四十周年記念高砂族青年団代表懇談会の開催(第386頁)
    • 九 総督府熱帯産業調査会の設置とその目的(第387頁)
    • 十 台湾拓殖株式会社の設立と事業内容(第389頁)
  • 第二十章  第十七代 小林躋造総督、森岡二朗総務長官時代( 一九三六年九月二日〜一九四〇年十一月二十七日)(第397頁)
    • 一 皇民化運動と国語家庭の認定、改姓名運動(第401頁)
    • 二 寺廟整理運動とその顛末(第404頁)
    • 三 総督府臨時労務部の設置、産業戦士の確保と統制(第406頁)
    • 四 台湾地下鉱物資源の調査と採掘(第407頁)
    • 五 日中戦争と中国南部沿岸地域の軍事状況(第408頁)
    • 六 中国南部地域への支援、台湾農業義勇団の派遣(第410頁)
    • 七 台湾軍と海南島攻略作戦(第411頁)
    • 八 戦争遂行と台湾人軍属及び軍夫の派遣(第413頁)
    • 九 台湾中部新高港の築港計画(第414頁)
    • 十 総督府中央研究所の廃止、各種研究機関の分立(第415頁)
    • 十一 台湾米穀移出管理令と農産物の統制強化(第416頁)
  • 第二十一章  第十八代 長谷川清総督、斎藤樹総務長官時代( 一九四〇年十一月二十七日〜一九四四年十二月三十日)(第421頁)
    • 一 大政翼賛会運動と台湾皇民奉公会(第428頁)
    • 二 全国民貯蓄報国と献納運動(第430頁)
    • 三 台湾米穀等応急措置令の公布と台湾食料営団(第432頁)
    • 四 日米開戦前夜と治安維持法違反の摘発(第434頁)
    • 五 日米開戦と台南及び高雄海軍航空隊基地(第436頁)
    • 六 特別志願兵制度から徴兵制度の実施(第437頁)
    • 七 原住民族高砂義勇隊の活躍(第439頁)
    • 八 台湾少年工の募集と新鋭海軍航空機の増産(第442頁)
    • 九 長谷川総督とサヨンの鐘(第445頁)
    • 十 大東亜文学者大会と台湾人作家(第447頁)
    • 十一 船舶確保と台湾重要物資営団の設立、計画造船の顛末(第449頁)
  • 第二十二章  第十九代 安藤利吉総督、成田一郎総務長官時代( 一九四四年十二月三十日〜一九四五年十月二十五日)(第455頁)
    • 一 米軍機の台湾爆撃(第458頁)
    • 二 台湾の航空基地と特別攻撃隊の出撃(第460頁)
    • 三 終戦詔勅放送と日本の敗戦(第463頁)
    • 四 安藤総督の特別ラジオ放送、全島民に告ぐ(第464頁)
    • 五 安藤総督諭告、在台日本人に告ぐ(第465頁)
    • 六 台湾独立の動きと挫折(第467頁)
    • 七 終戦直後に於ける台湾の状況( 島情その一)(第469頁)
    • 八 日本人の引き揚げ方針と留用問題(第470頁)
  • 第二十三章  中国国民党政府の台湾接収、日本人の引き揚げ( 一九四五年八月〜一九四六年四月)(第475頁)
    • 一 台湾の戦後処理と中華民国台湾省(第478頁)
    • 二 南京に於ける中国戦区降伏調印式(第482頁)
    • 三 中国国民党政府先遣隊の到着、台湾省通告第一号の発令(第484頁)
    • 四 台湾光復と歓迎準備委員会( 島情その二)(第486頁)
    • 五 中国軍部隊の基隆上陸と進駐(第488頁)
    • 六 陳儀長官の来台と台湾区降伏調印式、台湾領土及び人民の接収(第490頁)
    • 七 公共施設及び日本財産の接収状況(第492頁)
    • 八 内地人から日僑へ( 島情その三)(第497頁)
    • 九 以徳報怨と台湾人の報復( 島情その四)(第499頁)
    • 十 日本人の引き揚げ開始と還送業務の完了(第501頁)
  • 第二十四章 日本統治時代の台湾教育制度と学校教育(第511頁)
    • 一 領台以前、清国統治時代台湾の教学制度(第515頁)
    • 二 領台初期、樺山総督の教育方針(第519頁)
    • 三 芝山巖学堂と六学務部員の殉職(第521頁)
    • 四 台湾総督府直轄学校官制の公布と国語学校及び国語伝習所の開設(第524頁)
    • 五 教員の確保と師範学校の創設(第526頁)
    • 六 台湾人女子教育の始まり(第530頁)
    • 七 台湾人の初等教育と台湾公学校制度の創設(第532頁)
    • 八 原住民族教育と蕃人公学校制度(第536頁)
    • 九 初等教育の拡充と内台共学制度の導入(第538頁)
    • 十 公学校の廃止と義務教育制度、国民学校の発足(第540頁)
    • 十一 中等普通教育と中学校及び高等女学校(第542頁)
    • 十二 実業教育と農林学校、商業学校、工業学校(第548頁)
    • 十三 高等専門教育と高等商業学校、高等農林学校、高等工業学校(第553頁)
    • 十四 台湾私立学校規則と私立学校(第559頁)
    • 十五 台湾人子弟の内地留学(第562頁)
    • 十六 戦局の悪化と学徒修業年限の臨時短縮措置(第564頁)
    • 十七 国語普及拡大と各種国語教習所の開設(第565頁)
    • 十八 日本統治末期に於ける各学校の現状( 参考)(第568頁)
    • 十九 青年学校及び皇民錬成所( 参考)(第572頁)
  • 第二十五章 日本統治時代の主な抗日反乱(第579頁)
    • 一 林大北事件( 一八九五年)(第585頁)
    • 二 陳秋菊・胡阿錦事件( 一八九六年)(第585頁)
    • 三 劉徳杓事件( 一八九六年)(第587頁)
    • 四 陳秋菊・簷振の台北大稲埕襲撃事件( 一八九七年)(第588頁)
    • 五 阮振事件( 一八九八年)(第589頁)
    • 六 高乞・林少猫・林天福事件( 一八九八年)(第589頁)
    • 七 黄茂松・簷阿端事件( 一九〇一年)(第590頁)
    • 八 北埔事件「蔡清琳事件」( 一九〇七年)(第590頁)
    • 九 林圯埔事件「劉乾事件」( 一九一二年)(第593頁)
    • 十 土庫事件「黄朝事件」( 一九一二年)(第595頁)
    • 十一 苗栗事件「羅福星事件」( 一九一三年)(第595頁)
    • 十二 東勢角事件「頼来事件」( 一九一三年)(第597頁)
    • 十三 大湖事件「張火爐事件」( 一九一三年)(第598頁)
    • 十四 南投事件「陳阿榮事件」( 一九一三年)(第598頁)
    • 十五 六甲事件「羅嗅頭事件」( 一九一四年)(第599頁)
    • 十六 新庄事件「楊臨事件」( 一九一五年)(第599頁)
    • 十七 西来庵事件「タバニー事件」( 一九一五年)(第600頁)
  • 第二十六章 日本統治時代の内地宗教(第605頁)
    • 一 国家的神道と神社(第608頁)
    • 二 教派神道(第613頁)
    • 三 内地佛教各派(第614頁)
  • 第二十七章 台湾のキリスト教と日本統治時代(第619頁)
    • 一 カソリック天主教公会(第624頁)
    • 二 英国スコットランド長老教会( 南部)(第626頁)
    • 三 カナダ長老教会とマカイ師( 北部)(第632頁)
    • 四 日本教区教会各派と日本基督教団台湾教区(第636頁)
    • 五 東京台湾基督教青年会と郭馬西牧師(第639頁)
  • 〔資料〕台湾統治終末報告書( 昭和二十一年四月・台湾総督府残務整理事務所)(第647頁)
  • あとがき(第661頁)
  • 参考文献及び資料(第665頁)
  • 参考資料・台湾の人口動態( 一八九五年〜一九四五年)(第668頁)
  • 日本統治時代の台湾年表( 一八九四年〜一九四六年)(第669頁)
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單本電子書
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